他社メーカーでもディーラー下取りはできる

他社メーカーの車であってもディーラーで下取りは可能だと言われています
他社メーカーの車でも、基本的にディーラーで下取りは可能です。ただし下取り額は、同じメーカーのディーラーより低くなる場合があります。

この記事は「なぜ下取りできるのか」「なぜ価格差が出るのか」「得する選択」を整理します。個別メーカーのキャンペーンや値引き額は扱いません。

他社の車をディーラーに持ち込んだ場合、他社から自社の車に乗り換えしてもらうチャンスと捉え、下取りも積極的に受け入れてくれることもあります。

下取り価格が下がることはないですが、自社の車に比べるとやや低めに設定される傾向にあります。下取りよりも、そのまま買取業者に査定を依頼するほうがお得なことも多いようです。

ディーラーが他社の車も下取る理由

他社メーカーの車をディーラーで下取りするのは、ディーラーで車を購入する際に、納車と入れ替えに前の車を引き取って貰うというケースになります。下取りの依頼というのは、ディーラーにとっては、他社から自社へと乗り換えして貰える絶好の機会になるのです。

そのため一般的に下取りを断られることはないとされています。むしろ他社メーカーの車であっても、自社の車が売れるなら快く下取りをしていこうという姿勢のディーラーもあるでしょう。

他社からの乗り換えは、新車の購入のみならず、車検や法定点検などのメンテナンス、オーディオなどのオプションの購入など付随する利益が見込めます。さらに自社の車を気に入ってもらえれば、次回の乗り換えや家族や友人などへの紹介、車の購入など新たな販路を獲得することも可能なのです。

ディーラーにとっては、他社メーカーの車を下取りしても中古車としての価値があれば、オークションに出品する、他の中古車販売店で売却するなどの方法で下取りした車をさばくことは可能です。また下取りしても価値がなく、廃車になったとしても税金還付などで利益を得ることも可能です。

ディーラーが他社の車も下取る理由

自社の車の方が他社よりも下取り価格が高くなりやすいと言われています
ディーラーは下取りを「自社の車に乗り換えてもらうための入口」として捉えています。

他社メーカーの車だから、下取り査定も下がるのでは?と心配する人もいるでしょう。基本的に他社メーカーの車であっても、査定額が減額されることはまずありません。

ただ逆に自社製品が下取りに出されたら、メーカーは他社での新車購入をさせないために、下取り額をやや高めに設定すると言われています。つまりA社の車を所有していて、B社の車に乗り換えしようと考えた時、B社にA社の車を下取りに出すよりも、A社にそのまま下取りに出すほうが査定額は高くなるということです。

一概には言えませんが、乗り換えを防ぐ目的と他社の車の下取り価格に精通していないという理由も考えられます。下取りの際は、車のオークション相場を参考にして下取り価格を決定しています。

自社の中古車ならば、ディーラー直営の中古車販売店で販売できるので、ある程度下取り価格にも融通が利きます。また他社の車はオークションに出すケースが多いので、中間手数料などが引かれるため、下取りした車をさばくのにやや費用がかかるというのも、査定額を高くしない理由だと考えられます。

下取りに出すなら、他社と自社のディーラーにそれぞれ査定をしてもらい下取り金額を算出してもらうとよくわかります。

自社の車の方が下取りが高くなりやすい理由

自社メーカーの車は販売ルートが確保しやすく、下取り額が高くなることがあります。

ですから車を乗り換える際は、下取りに出すよりも買取して貰うほうが査定額が高くなる場合が多いとされています。ディーラーは中古車を引き取ることよりも、新車を購入して貰うことを最優先させます。

一方で中古車買取専門業者は、中古車市場の価格変動にも敏感でオンタイムであり、その時々の人気車種や価値が高い車の情報を把握しています。メーカーに関係なく、中古車市場で高く売却できる、買い手がつきやすい車には高額査定を行う可能性が高いといえます。

またディーラーで下取りを出した際に、走行距離が多い、年式が古いなどの理由で値段がつかず、廃車扱いとなる場合があります。そんなケースでも、買取業者で査定を受けると、一概には言えませんが、査定額がつく場合もあります。

買取専門店では中古車販売を主としており、ニーズも幅広いため、廃車となりそうな車でも購入を希望する人がいると見込めば、廃車にせずに済みます。時間に余裕があるのなら、すぐに下取りには出さず買取店で査定して貰い、それぞれの金額を比べてみるとよいでしょう。

まとめ

他社メーカーの車でもディーラーで下取りは可能ですが、買取と比較して決めるのが確実です。

・下取りは基本OK
・自社車の方が高くなる場合がある
・高値狙いは買取、手間削減は下取り
・迷ったら両方査定が最適解

※本記事は公開時点の情報になります。
記事内容について現在の情報と異なる可能性がございます。
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