マツダ「“Zoom-Zoom”宣言2030」で電動化新モデル導入や技術開発方針を発表

　基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げるマツダの「ビルディングブロック戦略」。2007年より「SKYACTIV TECHNOLOGY」を中心とした内燃機関の刷新に電動化技術を積み上げ、2012年以降の様々な商品に対応してきた。
　現在は内燃機関の一層の進化（SKYACTIV-X/直列6気筒）と電動化技術の拡大を継続している。
　2025年以降は、さまざまな車格やボディタイプのEVモデルに適応できるマツダ独自のEV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」を新たに導入する。このような戦略にもとづき、マツダは本格的な電動化時代に向けて技術を構築していく考えだ。

　スモール商品群とラージ商品群両方に対応する内燃機関「SKYACTIV マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャー」の商品として、ハイブリッドモデル5車種*1、プラグインハイブリッドモデル5車種、EVモデル3車種を日本、欧州、米国、中国、アセアンを中心に2022年から2025年にかけて順次導入する予定。
　さらに、「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」の商品として、2025年頃から2030年にかけて複数のモデルを導入する予定とされる。
　これらの計画に基づき、2030年時点での生産における電動化比率は100%、EV比率は25%を想定しているとした。

*1 マイルドハイブリッドモデルは除く。トヨタ自動車株式会社からOEM供給を受けるTHS（トヨタハイブリッドシステム）搭載車を含む。

　安全技術では、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept（マツダ・コ・パイロット・コンセプト）」を新たに商品展開する方針を示した。
　この「Mazda Co-Pilot」は、ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報を行うもので、第1段階の「Mazda Co-pilot1.0」は2022年のラージ商品群から導入を開始する予定としている。

　次世代の移動サービス「MaaS（Mobility as a Service）」や、OTA（Over the Air）*2によるクルマの機能アップデートなどへの対応に向けて、基盤となるソフトウェア技術の開発を強化。
　より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向けて、マツダを含む5社*3で次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発し、通信システムの共通化を推進する。

*2 無線通信を経由して、ソフトウェアの更新を行うこと。
*3 マツダ以外の4社：スズキ株式会社、株式会社SUBARU、ダイハツ工業株式会社、トヨタ自動車株式会社。


　そして最後に、「人が持つ本来の能力と人間らしさを尊重した「人」中心の開発哲学を、この先の時代も継承していく」とし、カーボンニュートラル、CASE*4時代に向けての決意で締めくくられた。

*4 「Connected（コネクテッド）」「Autonomous（自動化）」「Shared/Services（シェアリング／サービス）」「Electric（電動化）」の頭文字を合わせた造語。