車の保険料を安くしたい！参考純率や等級別料率制度などの仕組みを解説

車の保険料は参考純率という7項目からなる基準に照らし合わせて算出されています。その参考純率に加え保険会社によって、特定の項目について安くしたり、契約者の種別により優遇されるプランを作成したりなど、独自の料率により差別化されているようです。

参考純率の7項目は下記の内容になっています。

自動車の用途や車種によって算出基準が異なります。これは使用頻度や使用目的により、事故の損害に差が出るためです。

自動車の型式ごとに「対人、対物、傷害、車両」の4項目、それぞれ9段階で料率が区分されており、1に近いほど保険料が安くなります。たとえば、コンパクトカーは全体的に低く設定されていますが、スポーツカーや高級車になると「盗難に遭いやすい」「修理費が高い」などの理由から高めの設定となる傾向にあります。

旧式の車よりも新車の方が安全装置や構造面で優れている傾向にあり、最近では自動ブレーキ機能なども開発されているため、新車の方が保険料率は安くなります。

保険金額や免責金額によって保険料も変わりますが、当然ながら設定した保険金額が高くなるほど保険料も高くなります。

運転者の年齢ごとに区分を設け、事故を起こすリスクに準じて「20歳未満」「21歳以上」「26歳以上」「30歳以上」などに分けられます。

ノンフリート契約とフリート契約に分かれており、契約台数や等級ごとに保険料が異なりますが詳しくは後述します。

補償対象となる運転者の範囲によって保険料が異なり、多くの場合「限定しない」「契約者本人まで」「配偶者まで」「家族まで」の4種類から選択できます。

参考純率の等級について詳しく解説します。
等級には「ノンフリート契約」と「フリート契約」があり、自動車保険の対象台数が10台以上の契約を「フリート契約」といいますので、個人での契約は主に「ノンフリート契約」となります。

ノンフリート契約の場合、契約者の過去の事故件数や無事故年数によって1～20等級（保険会社による）に分けられ、20等級に近づくにつれて保険料が安くなります。
新規加入者は6等級からスタートし、1年間無事故なら1等級アップ、保険金支払対象事故があった場合は事故の種類により1～3等級ダウンするというように変動していきます。

つまり事故を起こさなければ（保険を使わなければ）、翌年からの保険料は安くなり、事故を起こしてしまうと保険料が高くなるということです。なお、この等級については保険会社を変えればリセットされるというものではなく、保険会社間で共有される情報となっています。

車の保険料の内訳は「純保険料」と「付加保険料」に分かれています。
これまで解説してきた内容は、事故発生時に支払われる保険金に関わる「純保険料率」についてですので、この点については保険会社によって多少の差はあれども大きくは変わりません。ただし「付加保険料率」については保険会社独自で決めている項目であり、保険事業を営むために必要な経費も含まれるため、支払う保険料に直接影響します。

実はここに保険料を抑えるポイントがあるのですが、それは代理店型の保険会社ではなく、通販型の保険会社を使うことです。
代理店型の保険会社は店舗を構える都合上、どうしても経費が掛かってしまい、加えて代理店手数料が含まれるため、通販型に比べて付加保険料が高くなる傾向にあります。しかし、通販型であれば実店舗を持たず代理店手数料も掛からないため、保険内容は同じでも付加保険料が安くなります。つまり、支払う保険料を安くできるのです。

保険料は7項目からなる参考純率に基づいて算出されますが、これは保険会社ごとに多少の違いはあるものの大きくは変わりません。しかし、代理店型か通販型かという違いは付加保険料に差が出るため、通販型の方が保険料を安く抑えられる傾向にあります。

現在は代理店型の保険に加入されている方も、通販型の保険会社も視野に入れて、保険の見直しをしてみるとよいかもしれません。